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C02の排出を減らし、物流の効率化を実現します。

  地球温暖化対策のためのモーダルシフトは徐々に浸透しています。
  平成17年2月に発効した京都議定書による二酸化炭素の排出6パーセント削減という国際公約の達成に向けて、国土交通省と経済産業省、物流業界と産業界が連携して「グリーン物流パートナーシップ会議」が設置されました。
同会議は、今後、産業界と物流業界が広く協働して行う、荷主、物流事業者双方が参加したCO2削減への具体的取組みを推進するために設置されたものです。

  当協会では、海上輸送を利用しているトレーラーについて、その利用実態に合わせた車検、車庫、自動車税、自賠責保険等の見直しを要望しています。 そのために、トレーラーにハブオドメターを取り付けて走行距離と諸部位の損耗度を調査し、結果の分析を行うなど、要望の実現を目指して努力しています。私たち個々が、できうる限りの温暖化防止に努めていくためには、旅客・貨物ともに、環境にやさしいフェリーの利用が、一つの効果となるのではないでしょうか。
当協会では、できることから、ひとつひとつを大切に積み上げていきます。
  そして、後世に伝えていくべき良好な環境を守っていきましょう。 日本長距離フェリー協会からの提案です。

物流の救世主「モーダルシフト」

  海に囲まれた日本において、見直されなければならないのが海上輸送。大量輸送が可能な海運を利用することにより、トラック輸送に対してCO2の排出量を1/3~1/5に削減することが可能になります。陸上のみの輸送形態から海運や鉄道を併用する輸送形態に移行することを「モーダルシフト」と呼びます。 では、モーダルシフトを採用した場合どれだけCO2の排出量が削減できるのでしょうか。下の図をもとに実際に計算してみましょう。計算には「CO2排出原単位(g-CO2/トンキロ)」といった数値が使われます。乗用車は170、トラックは130、船舶は40となります。ただしエンジンとバッテリーを併用するハイブリット車は乗用車よりは低い値を示しますが、ここでは一般的な乗用車の値170を使用します(平成23年4月現在)。 出発地から目的地まで10トントラックまたは乗用車が1000Kmの距離を全て陸上で移動すると、

トラック:トン数×走行距離×CO2排出原単位

乗用車:走行距離×CO2排出原単位
となります。
一方、海上輸送を併用した10トントラックまたは乗用車のCO2排出量は


以上のように、トラックでは海上輸送を併用したことにより、1300Kgから580Kgへと55.4%の大幅な削減となります。また乗用車でも170Kgから66Kgとなり、61.2%を超える大幅な削減が可能となります。

この計算からも、「モーダルシフト」が必要な理由をご理解できたと思います。

実際に現状の輸送形態と「モーダルシフト」後のCO2削減量を計算したい方は下記のボタンをクリックしてください。